水質1種・2種・3種・4種の違い

区分を決める前に確認すること

2026年度の受験案内では、水質関係の区分を、有害物質排出施設への該当、排出水量、特定地下浸透水を浸透させているかといった施設条件で整理しています。区分名だけで受験先を決めず、まず対象施設の条件を確認します。

施設の詳細な該当判断は、関係法令と勤務先の情報を使って行います。本記事と診断は学習計画を整理する補助であり、選任可否の最終判断を代行するものではありません。

2026年度の水質関係の対象施設

受験案内の表では、有害物質排出施設で排出水量が1日当たり1万立方メートル以上の工場に水質第1種、同施設で1万立方メートル未満の工場又は特定地下浸透水を浸透させている工場に水質第2種を置いています。

有害物質排出施設以外の汚水等排出施設では、排出水量が1日当たり1万立方メートル以上の工場に水質第3種、1千立方メートル以上1万立方メートル未満の工場に水質第4種を置いています。対象施設の詳細は、当該年度の受験案内と関係法令で確認してください。

科目構成は年度と一緒に確認する

2026年度の受験案内では、水質第1種は5科目、水質第2種と第3種は4科目、水質第4種は3科目で構成されています。科目数や試験問題数は年度の案内で変更され得るため、受験する年度の資料を確認します。

学習時間は科目数だけでは決まりません。既習範囲、実務経験、免除の有無を分けて、受験する科目だけの計画を作ります。

選任可能な資格者の表をそのまま読む

水質第4種の対象施設については、2026年度の受験案内の表に、水質第1種から第4種までの有資格者が選任可能な資格者として示されています。この表の記載を、全ての水質関係施設にそのまま一般化しないことが大切です。

必要な区分は、対象となる施設の行と選任可能な資格者の欄を対応させて確認します。勤務先の選任要件は、公式情報と社内の担当部署に確認してください。

段階取得を考える場合の免除

平成18年度以降の国家試験で区分合格している場合は、別区分を受験するときに、既に合格した試験区分に含まれる共通科目を、出願時の申請により免除できる制度があります。免除に年限はありません。

2026年度の受験案内には、国家試験で水質第4種に区分合格した後、水質第1種の受験時に公害総論、水質概論、汚水処理特論の3科目を申請して免除する例が示されています。取得方法、対象年度、申請時の条件は科目免除制度の記事と当該年度の受験案内で確認してください。

• 対象施設の条件を確認する
• 必要な選任区分を確認する
• 取得済みの国家試験合格と申請条件を確認する
• 今年受験する科目を決めてから演習を始める

区分選びで避けたい決め方

「上位だから」「初学者向きだから」といった一つの基準だけで決めると、必要な選任区分とずれるおそれがあります。まず施設条件と選任表を読み、次に受験年度の科目構成と免除条件を確認します。

診断で必要な科目を整理した後は、残った科目だけを演習します。制度上の最終確認と申請は、必ず当該年度の公式受験案内に従ってください。

• 難易度の印象だけで決めない
• 施設条件を省略しない
• 資格認定講習と国家試験による区分合格を混同しない